ことを義務づける動きにあり、国内では、マツダが全額出資の事業育成会社マツダエース経由でSGML版マニアルの評価を進めている。

SGMLは、インターネットやWWWのブラウザの普及を予想していなかったため、インターネットでの使いにくさが指摘され、WWWに対応させるために、SGMLの簡略化に向けた新しい試みも始まっている。SGML’96では、この試みに対応した“XML”（EXtensible Markup Language）がドラフトとして発表された。XMLは、SGMLと互換性があり、インターネットに対応するとともにSGMLの長所を残して簡略化し、使いやすいことをめざしている。これが実用化すると、SGMLは、XMLとして普及に弾みがつくものと予想される。

1.3 高度情報化推進の必要性

舶用工業の高度情報化推進の目的は、国内的には産業の成熟化に対応しうる先端技術を駆使した次世代造船業・舶用工業の実現と、対外的には国際競争の激化に対応しうる国際競争力のさらなる強化のための確固たる基盤を造り上げることにあり、その環境ならびにメリットを最大限に活用することにより、我が国舶用工業界全体の業務革新と、革新された業務に追随・適応できる個々の企業の体質改善を果たすことにある。その意味から言えば、高度情報化は目的ではなく、舶用工業界ならびにそれを構成する個々の企業の永続的な発展に寄与する手段である。この手段をいかに効率良く（汎用性を持たせかつ安価に）構築し、その利益を享受するかは、舶用工業界にとっても個々の企業にとってもその盛衰を左右しかねない重要な事項と言える。

【参照文献】

［1］鶴保征城，”技術開発のメガトレンド”情報処理、Vol.37 No.4,1996

［2］根津和雄 ”CALSでめざす米国製造業躍進のシナリオ“ 工業調査会,1995

［3］水田浩 ”CALSの可能性”生産性出版社,1995

［4］細川泰裕”MARISとは何か”舶用工業,平成8年5月号,pp.25−30.1996

［5］”需要構造変化に挑むCAD・周辺機器ベンダーの戦略13 STEP必要性高まる”

日刊工業新聞,1996−5−23

［6］畠山哲朗、”STEPの実用化への模索”（財）日本情報処理開発協会STEP推

進センターOHP資料,1996

［7］日刊工業新聞特別取材版編,”日本のCALS”日刊工業新聞社,1995

［8］山崎俊一監訳，”SGML入門”アスキー出版局、1991

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